F1開催権料の高騰が止まらない

F1グランプリの開催権料が年間100億円を突破し、その相場の暴騰が明らかになりました。マレーシア政府は、開催権料や施設整備費用の高額さ、そして過密なレース日程を理由に、F1の開催を断念したと発表しました。

マレーシア政府の決断

マレーシアメディア「ベルナマ」によると、政府はF1開催を検討していましたが、最終的に断念を決定しました。ハンナ・ヨー青年スポーツ大臣は、政府がF1選手権の開催を再検討する場合には、いくつかの要素をより詳細に検討する必要があると述べました。彼女は、マレーシアで毎年F1選手権を開催するには、政府がリバティ・メディアに支払う開催権料として年間約105億円を投資する必要があると指摘しました。

サーキット整備とイベント運営のコスト

開催権料に加え、サーキット整備やイベント運営にかかる費用も考慮する必要があります。セパン・インターナショナル・サーキットは依然としてFIA（国際自動車連盟）グレード1サーキットのホモロゲーションを取得しており、コースの安全性と関連施設が基準を満たすために年間約3億5000万円の費用が必要です。

スポーツ振興への転換

あまりにも高額すぎるため、その費用を他のスポーツ振興のためにまわすべきとの意見が出ています。セガンブット議員は、年間3億リンギットの開催権料があれば、省は363人の表彰台を目指す選手と9834人のタレント育成選手を対象とする20種類のスポーツ育成プログラムを実施できると述べました。

世界的なF1人気と開催権料の暴騰

F1の開催権料は地域によって差はありますが、近年は相場が高騰を続けています。最近新たな契約または検討している例だと、サウジアラビアの年間約88億円、カタールの年間約91億円、スペイン・マドリードの年間約77億円などがあります。今回マレーシアとの間で行われた交渉ラインは、史上初めて年間100億円を突破した模様です。

今後の展望

世界的なF1人気を追い風に、開催権料の暴騰は加速しそうです。各国政府やスポーツ団体は、F1開催の経済的負担とスポーツ振興のバランスをどのように取るか、今後の課題となっています。